2023年1月4日付日本経済新聞「家計のギモン」のコーナーに企業型DCとiDeCoの併用に関する記事を掲載いただきました。

2022年10月の改正後から継続投資教育でもよく質問いただくテーマで、併用により税制優遇を受けられる枠が増える人は多いものの、会社の退職金制度の設計、掛金額、商品ラインアップなどのポイントを確認して、個人で手続きをする必要があります。
企業型DCに加入をしていることによりiDeCoに入れなかった人は、改正内容をチェックして制度を活用してもらえたらと思います。

貴重な機会をありがとうございました。

☆リンク→「イデコ併用の条件　所得税率高いほどメリット大」日本経済新聞